はじめまして。 「新章」突入 新章は「入金投資法」！！ 普段は、肴の料理を作りながら配信していることが多いです。 連絡先 ツイッター：＠TM5910 スカイプ ：tomo5910m 平成２６年5月12日 １,００0,000円から反撃開始。 平成２9年3月末時点 　0円 「新章」 平成30年初３万円入金（総入金額３万円） 平成30年本年入金8万円、評価額　71,892円（-10.14％） 令和元年 本年入金13万円（総入金額21万円）、230,583円成績+14.21％（開始来+9.80％） 令和2年5月末まで入金22万円、総入金額43万円、前年度末評価額230,583円、評価額389,342円（今年-9.5％、開始来-4.7% 不定期企画チャリンコの旅 平成28年3月21日より列島縦断自転車の旅を始めました。 指宿（鹿児島→出水(鹿児島）→熊本（熊本）→博多（福岡）2日→小倉(福岡)・下関(山口）2日→萩（山口）→温泉津（島根）→松江　（島根）→鳥取(鳥取)→姫路(兵庫)→大阪(大阪)2日→京都(京都)→彦根(滋賀)→名古屋（愛知）2日→浜松(静岡)→静岡(静岡)→箱根（神奈川）→横浜（神奈川）2日→特別文京区(東京)→川越(埼玉)→宇都宮(栃木)→郡山(福島)→福島(福島)→仙台(宮城)→《特別港区(東京)》→仙台（宮城）→一関（岩手）→盛岡（岩手）→八戸（青森）→青森（青森）→函館（北海道）→江差（北海道）→瀬棚（北海道）→ニセコ（北海道）→札幌（北海道）→旭川（北海道）→留萌（北海道）→稚内（北海道）→中頓別（北海道）→紋別（北海道）→北見（北海道）→斜里（北海道） 《》は、トランスファーのため なお現在日本は地方切り捨て政策によって電波状況により外配信が厳しくなっております。 リアルタイムでの進行状況の確認にはツイッター（＠TM5910）をご利用ください。

「トレードステーション」は、先進性、機能性において数々の最高評価を受けてきた、TradeStation社の根幹とも言える取引ツールです。 米国では発注スピード最優先のデイトレーダーから緻密なシステムトレーダーまで、様々なタイプのトレーダーが使用しています。 この先進の取引ツールの日本株版を、日本のアクティブ・トレーダーの皆様に満を持してお届けします。 これまでの日本株取引ツールにはない機能を多数備えたトレードステーションの実力を、是非お確かめください。 コミュニティおよび放送の円滑な運営にご協力いただけない場合、コミュニティの退会等の処置をとらせていただく場合がございますのでご了承ください。 【動画・セミナーをご覧いただく前に、必ずご確認ください】 本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。 マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。 提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。 銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。 日本株取引ツール「トレードステーション」における国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。 ＜保証金の額または計算方法＞ 信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。 ＜手数料等（税抜）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、一日の約定金額1,000万円ごとに最大5,000円かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5％（最低手数料48円）を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。 なお、当社が定める一定の条件を満たすお客様向けの特別手数料を用意しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html および「日本株取引サービス『トレードステーション』に係るご注意事項」https://info.monex.co.jp/pdf/tradestation/ts_kit.pdf を必ずお読みください。 マネックス証券株式会社　　金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会 © MONEX, Inc. All rights reserved.

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